介護用品は、介護保険を利用することにより1割負担でレンタルできます。
対象となる介護用品をはじめ、具体的な利用法までをご紹介します。

～ 介護保険の要介護認定で介護用品を賢く借りる ～

介護保険の要介護認定を受けている場合、「福祉用具貸与」として定められた介護用品を
1割負担でレンタルすることが可能。

「福祉用具貸与」として1割負担でレンタルできる介護用品は次の通りです。

次のような場合、必要な介護用品があっても介護保険の「福祉用具貸与」を利用して
介護用品をレンタルすることはできません。

こうしたときの対処法としては次のようなものがあります。

「要支援1～2」「要介護1」と判定された場合は、地域包括支援センターやケアマネジャーと相談の上、市区町村の介護福祉課などに事情を説明して頼んでみましょう。
医師の診断書などが必要なこともありますが、うまくいけば特例措置として自己負担1割でレンタルできる場合があります。

100%自己負担にはなりますが、購入ではなくレンタルで介護用品を借りる事もできます。
介護用ベッドなどの高額商品は購入するよりはるかに経済的。次回以降の要介護認定で判定結果が
より重度になる可能性もあるので、焦って高額商品を購入するのではなく、まずはご相談ください。

介護用品によっては、介護保険を利用することで1割負担で購入できるものもあります。
どのようなものが対象となるのか、どのようにすれば利用できるのかなどをご紹介します。

「福祉用具貸与」として1割負担で購入できる介護用品は次の通りです。

ただし、年間の上限金額は10万円まで。「福祉用具貸与」とは異なり、「要支援1～
2」や「要介護1」でもすべての介護用品を購入することができますが、移動用リフトのつり具部分については
「要介護2以上」でレンタル可能な移動用リフトが無いと使えません。